はじめての薬剤師

新米薬剤師の奮闘記、悩み、オススメを記載していきます。

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働くとは何を意味するのか。

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今週の言葉をいつもなら紹介するところだが、それよりも重要な話が舞い込んできたのでそちらを紹介する。

 

5万円を預けて、1日で5千円のリターン。

50万預けていたら、5万の利益だ。

 

様子見で行ったので少額だったが、これからうまくいけば働くのが馬鹿らしくなる。

今はとにかくお金がほしい。

薬剤師は金を稼ぐツールの一つという考えしか持てない。

 

今年、元年なのは、仮想通貨だ。

この仮想通貨、前に詐欺でニュースになったこともあるので有名だと思われる。

ビットコインをはじめとする、通貨である。

何が熱いかというと、今は急激に上がり続ける最中だということ。

ビットコイン2020年東京オリンピックまでには5倍~50倍の価値になっているといわれている。

それだけではない、そのほかにもネム、リップルなど熱い通貨などもある。

リップルは特に特筆すべきことがある。

 

三菱東京UFJ銀行リップルネットワークを使い国際送金を表明

 

これによりこの時、価値は2倍になった。

このように将来性がある仮想通貨。

まだ知らない人が多いので紹介した。

 

興味を持った方は少額から初めて見てもいいかもしれない。

初めて取引をする方はこちらのcoincheckがオススメである。

 

 

日本で一番簡単にビットコインが買える取引所 coincheck bitcoin

1ヶ月ぶりに

今日も夕方まで仕事だった。

しかしながら、店長が店舗に現れた。

これが非常に興味深い方である。

とにかく、面白い。

言葉で伝えきれないのが残念だが、自虐ネタがわんさか飛び出てくる!

今、流行りのコーチングの話をしたりした。

薬剤師として、コーチングを習得し、応用すれば、よりよい服薬指導ができる可能性がある。

実に1ヶ月ぶりの対話だった。

なんのために仕事をしているのか、わからなくなってきた。

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時給2500円。

薬剤師の時給であるならば妥当な線だろう。

副業でもっと稼げてしまったら、どうだろうか。

例えば収入が1日5万円なら仕事しなくなってしまうのではないだろうか。

 

すると、お金のために仕事をしているのだろうか。

違うとはっきり言いたいが、難しくなってしまった。

 

1日5万、20日で100万。

月収100万である。

年収ではない、月収である。

年収なら1000万を越えてしまう。

しかも副業で。

 

そんな夢のような話降ってこないだろうか。

うつを再発したら給料はどうなるのか調べてみた。

ご覧いただき感謝する。

 

うつで休職する場合

 

・休職願

・診断書

傷病手当金関係の申請書類

 

以上、3つが必要となってくるようである。

 

ただし、休職中は会社からは無給のようである

これを補ってくれるのが、「傷病手当金」であり、

会社が支払ってくれるのではなく、健康保険の中の制度の一部である。

金額的には、給与の2/3の額が毎月、支払われ、

期間は、最長1年半である。

 

全額ではないの?

そうである。

約40万もらっていたなら、約25万しかもらえない。

生活の質はグッと落ちる。

薬剤師にとって休職することはデメリットが多いのかもしれない。

それにしても、過酷な労働でうつに追いやった会社が一銭も出さないのは納得がいかない。

 

 

スタチン系の罠!?半減期だけで薬の効果を判断するな!

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スタチン系薬を触らない日はおそらくないだろう。

そんな身近なスタチン系薬には恐ろしい罠が仕組まれていた。

 

職場が変わり、スタチン系薬が隔日投与になっているのを目の当たりにしてから、さらなる疑問を持つようになった。

バカの一つ覚えのように半減期を確認した。

すると、クレストール(ロスバスタチン)の20時間が最長である。

疑問は生まれる。

ここでは、クレストールで考えることにする。

半減期20時間だと、隔日投与にすると効果が持続しないのではないか、ということだ。

バカの一つ覚えは、辞めたほうがいい。

なぜなら、半減期と効果持続時間とは関係性があってないようなものだからだ。

 

常識であるがスタチン系の作用機序はHMG-CoA還元酵素阻害である。

このHMG-CoA還元酵素を阻害する時間が薬の効果時間だと考えればいいかもしれない。

しかしながら、カスケードをたどりその先の作用機序までは薬の半減期で語ることはできない。

LDL-Rの増加が起こるが、この増加時間が重要ではないだろうか。

今回の教訓は、半減期だけで薬の効果を判断するな、ということだろう。

 

最後に、隔日投与のエビデンスは確立されていないようなので、製薬企業には早急に取り組んでいただきたい。

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